オフィス・SOHOのウォーターサーバーはコスパで選ぶ

オフィスのウォーターサーバーは、人数が増えるほど浄水型・水道直結型を選ぶのがコスパで有利です。宅配型はおいしさと備蓄に強い一方、消費量が多い職場では水代がそのまま膨らみます。浄水型はお水代が水道代のみで、サーバーレンタルが月3,000〜5,000円程度の定額になるため、使うほど1Lあたりの単価が下がります。ここでは株式会社ダイオーズやウォータースタンドの公表値をもとに、料金相場と選び方を数字で整理します。

オフィス向けウォーターサーバーとは

オフィス向けウォーターサーバーとは、職場に設置して冷水・温水をいつでも使えるようにする給水設備のことです。大きく分けて、ボトルを配送してもらう「宅配型」、水道とサーバーを直接つなぐ「水道直結型」、水道水をタンクに注いでろ過する「浄水型（給水型）」の3タイプがあります。家庭用との違いは、複数人で同時に使うため消費量が多く、誰が補充や衛生管理を担当するかという運用設計が重要になる点です。

オフィスのウォーターサーバーは1人あたりいくらかかるか

宅配型を利用する場合、1人あたりの月額は天然水で約1,870円、RO水（ROろ過水）で約1,210円が目安です。これは1人が1日500ml使い、月22勤務日で計算した各社公表ベースの概算で、実際の消費量やプランで変動します。

水の単価相場は、天然水が1Lあたり約170円、RO水が約110円です。10人のオフィスなら、天然水で月18,700円、RO水で月12,100円程度になります。これにサーバーレンタル代が1台あたり0〜1,000円程度上乗せされます。株式会社ダイオーズの解説でも、水代は24L（12L×2本）で2,000円台から4,000円台が相場とされています。

宅配型と浄水型はどっちがコスパで有利か

結論として、消費量が多い職場ほど浄水型・水道直結型が有利です。浄水型はお水代が水道代のみで済み、サーバーレンタルが月3,000〜5,000円程度の定額になるため、たくさん使っても費用が一定に保てます。

ウォータースタンドの試算では、従業員30人が1日10L消費するケースで、宅配型の月額約37,500円から水道直結型の月額約3,850円へ切り替えると、月約3.3万円・年間約40万円のコスト削減が可能とされています。使う量が多いほど宅配型の水代は積み上がるため、人数が増えるほど定額型のメリットが大きくなります。逆に少人数のSOHOや、天然水のおいしさ・災害備蓄を重視する場合は宅配型にも合理性があります。

なぜ人数が増えるほど水道直結型が向くのか

人数が増えると「給水担当」がボトルネックになるためです。宅配型は12Lのボトルが重く、交換・発注・在庫管理・空ボトル回収といった作業が発生します。10人を超えると消費が増え、ボトル交換の頻度が上がって手間も比例して増えていきます。

水道直結型はボトル交換が不要で、日常のお手入れは水受けトレイを洗う程度です。内部フィルターは事業者が定期交換するケースが多く、運用の負担を最小化できます。株式会社ダイオーズの規模別の目安では、10名程度なら1台、20〜50名は配送周期と使用量のバランス確認が必要、100名以上は階層・部署ごとに複数台設置が基本とされています。規模が大きいほど、運用が軽い直結型が選びやすくなります。

浄水型・水道直結型のデメリットは何か

浄水型・水道直結型にも注意点があります。第一に、設置時に給水工事が必要な場合があり、導入のハードルが上がることです。第二に、フィルター清掃などの衛生管理が必要で、法人では「誰がやるか」を決めないと運用が形骸化しやすい点です。

長期休暇や休日でオフィスに人がいない期間の管理も想定しておきます。休暇明けに衛生的な状態で使えるよう、連休前後の対応を運用ルールに含めておくと安心です。なお、ウォータースタンドの解説では、浄水型は水道水に含まれる塩素やトリハロメタンなどの不純物を除去し、PFOS・PFOAを含む有害物質を低減できるとされています。水質面の安心感も導入判断の材料になります。

オフィス向けウォーターサーバーの選び方・手順

コスパで失敗しないために、次の手順で検討します。

1. 消費量を試算する：社員1人あたり1日1〜2Lを目安に、人数×勤務日数で月間の必要量を算出します（株式会社ダイオーズの想定）。
2. タイプを絞る：消費量が多い・人数が多いなら浄水型/水道直結型、少人数や天然水重視なら宅配型を候補にします。
3. 月額総額を比較する：水代・サーバーレンタル代・電気代・メンテナンス費を合算し、1Lあたりの単価で並べます。電気代は概算で月1,000円程度が目安です。
4. 初期費用と契約条件を確認する：水道直結型は設置工事費（例：1万円程度〜）が発生します。最低利用期間と解約金（相場で1万〜2万円程度）も必ず確認します。
5. 運用担当と衛生ルールを決める：補充・清掃・フィルター交換の担当と頻度を導入前に明文化します。

電気代やランニングコストはいくら見込むか

ランニングコストは「水代・電気代・メンテナンス費」の3つで考えます。電気代は株式会社ダイオーズの解説で概算月1,000円程度とされ、省エネモデルなら従来品比で最大30%程度の削減が期待できます。

電気代は機種や使い方で差が出るため、台数が多いオフィスほど積み上がります。詳しい電気代の考え方と節約の目安はウォーターサーバーの電気代で数字とともに確認できます。メンテナンス費は浄水型のフィルター代が月額に含まれるプランもあり、契約前に「総額」で比較するのが失敗しないコツです。

解約・乗り換えで損しないために何を確認するか

契約前に最低利用期間と解約金を必ず確認します。解約金の相場はおおよそ1万〜2万円が一般的で、短期で乗り換えると割高になります。宅配型から定額の浄水型へ乗り換える場合も、旧契約の違約金が発生しないタイミングを選ぶと損を避けられます。

解約や乗り換えの手順・注意点はウォーターサーバーの解約方法にまとめています。契約年数・回収費用・撤去工事の有無を事前に把握しておくと、切り替え時のコストを抑えられます。

この記事のまとめ

• オフィスのウォーターサーバーは、人数が増えるほど浄水型・水道直結型がコスパで有利になる。
• 宅配型の1人あたり月額は天然水で約1,870円、RO水で約1,210円が目安（各社公表ベースの概算・消費量で変動）。
• ウォータースタンドの試算では、30人規模で宅配型から水道直結型へ切り替えると年間約40万円の削減例がある。
• 浄水型は設置工事・衛生管理の担当決めが必要。電気代は概算月1,000円程度を見込む。
• 契約前に最低利用期間と解約金（相場1万〜2万円）を確認し、総額の1Lあたり単価で比較する。